現場の声とデータに基づき、組織として取り組む安全管理の基準
当社は、飲料製品およびイベント関連機材等を取り扱う倉庫業務を行っています。倉庫業務は荷役作業や重量物の運搬を伴うため身体的負荷が高く、近年増加する猛暑日においては、屋内であっても熱中症リスクが高まっています。
本ガイドラインは、「東京都熱中症対策ガイドライン策定等補助事業」の一環として、個人の注意に委ねるのではなく、倉庫業に適した実効性のある対策を組織的な管理基準として体系化することを目的に策定されました。
千葉県内の倉庫作業スタッフ54名（男性61.1％、女性38.9％）を対象に、過去夏季の作業状況と体調に関する調査を実施しました。この結果から、現場の高い負担感と対策への期待が浮き彫りになりました。
91％が「強い暑さ」を感じている
83％が熱中症へ「不安」を感じている
17名（約31％）が体制に「不足」を感じている
82％が冷却設備は「有効」と回答
熱中症対策を「個人の注意」に委ねず、以下の優先順位に基づき「組織の安全対策」として実施します。
「めまい、立ちくらみ」「大量の発汗または発汗の停止」「頭痛、吐き気」「倦怠感」「意識の混濁」などが見られた場合は、以下の手順で速やかに対応してください。
※異変を感じた場合は本人の申告を尊重し、無理に作業を継続させないこと。
現在の作業状況や体調を入力し、今すぐとるべき行動の目安を確認できます。
本ガイドラインのPDF版、現場掲示用の対応フロー、社内展開用のアンケート雛形を一括でダウンロードできます。